わたしたちhappy pig projectは、「すべての豚にしあわせを」を合言葉に、豚の飼育・革のサステナブルな使い方を提案。豚の月産消費量である100万頭のうち1％以上が「ストレスフリーな環境」で育てられ、そのお肉や革が適切に私たちに届くシステムづくりを目指して、活動をしています。
「フリーストール」という言葉を知っていますか？
日本では、豚をはじめとする家畜の飼育について、十分な運動ができるスペースの確保といった、ストレスのない環境づくりに関する法規制などはありません。
アニマルウェルフェアという考え方
（C）ホープフルピッグ
そのため、たとえば妊娠している母豚は、「子どもを踏みつけるかもしれない」「暴力的になるから」といった理由で、ストール（檻）に閉じ込められ、身動きができない状況に置かれています。その割合は、日本では9割近くにも上ります。
ストレスのたまる環境で育つ豚は、他の豚を傷つけたり、尾や尻尾をかむなどの自傷・他傷行為に走ることがあります。その結果、傷がついた豚の革は、なめしても傷が残ってしまい、革としての価値も下がってしまっているのが現状です。
モノづくりにおける動物福祉・アニマルウェルフェアの意味
日本と異なり、欧米では動物福祉の観点から、豚の飼育は厳しく管理されています。EUではイギリスから始まり、動物福祉は動物衛生、食品の質と安全、人間の健康、環境とのつながりが強く意識され、科学データに基づく規制が行われています。2009 年には基本条約（EU 機能条約）にも動物福祉の尊重が盛り込まれ、動物福祉に反した産品が制御されるようになりつつあります。EU議会では2021年6月、2027年までにケージ飼育を撤廃することを決議しました。 豚革の評価も人気も高いヨーロッパのハイブランド企業は、豚の飼育環境に配慮された革を調達し、鞄や靴などの製品作りに使っています。
アニマルウェルフェアの意識が浸透しつつある欧米と異なり、日本では、動物福祉に配慮した飼育に関する規制がないために、ストレスのない環境で育てられた豚の革の流通は非常に限られています。月産100万頭分と言われている豚革の中で、アニマルウェルフェアに配慮して育てられた豚が占める割合は極めて少ないのが現状です。しかし最近では、持続可能な開発目標（SDGs）への関心の高まりに伴う、原材料の調達への配慮の重要性が認識されるようになりつつあります。
現在の豚が置かれている状況を変えるためには、より多くの畜産農家の方、そして皮革から靴や鞄、衣類、家具、日用品、文具などを作り出す多くの企業や団体の方が動物福祉に配慮した革を選択し、製品にすることが必要です。
そして同時に、このことは食肉文化についても言えます。ストレスのない環境で大切に育てられた豚の命をいただくこと。このことは飽食の時代である現代、改めて「真のいただきます」の意味を見直すきっかけでもあります。
SUMIDA happy pig projectとは?
サステナブルな革と食肉のあり方を提案します！
私たち「SUMIDA happy pig project（すみだハッピー・ピッグ・プロジェクト）」は、サステナブルな豚のお肉、革の活用のあり方を提案することを目的とし、活動を発足させました。東京のものづくりの町、墨田区で活動する企業を中心に、運営委員会が2021年に発足しました。事務局は一般社団法人やさしい革が担っています。
人にも環境にも動物にもやさしくありたいという想いからはじまった
2017年に設立された一般社団法人やさしい革は、「ラセッテーなめし」と呼ばれる独自の製法で行われる革なめしの技術の普及と、環境や人に配慮した革製品作りを推進するために発足しました。
現在、革をなめす際には、工業的に作りやすく使い勝手の良い重金属系薬品の“塩基性硫酸クロム” が使用されています。しかし、化学由来の薬品を使うために、なめされた革は廃棄されても土に戻ることはなく、またクロムなめしから生じる排水は、適切に処理しないと環境への負荷も生じることになりかねません。
ラセッテーなめし製法は、墨田区にあるタンナー山口産業が開発しました。これは、ミモザ・アカシアの樹皮を精錬し天然成分の植物タンニンを抽出して、なめし剤として使用するもので、自然由来のため環境への負荷が生じないほか、革なめしに従事する人の健康にもより望ましいものであるとして注目されています。
今回のプロジェクトでは、人にも環境にも動物にもやさしくありたいという想いからスタートし、墨田区ならではの国産豚革事業を通じた社会課題解決のために、同じ志を持つメンバーが集結しました。すべての豚にしあわせを送る取り組みは、「4つのゼロ」として提起。この趣旨に沿って育てられた豚を、環境や働く人に配慮して食肉や革に加工、プロダクツとして皆様のお手元へ届けます。
活動では、アニマルウェルフェアに配慮したプロダクツを生産、販売、売り上げは経費を除き「すべての豚がしあわせになる」環境づくりのために活用します。